2011.03.25 Friday
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第１の悪習慣 人のせいにする
他人や学校、会社、政治などのせいにして、自分はいつも犠牲者になる。
第２の悪習慣 目的を持たないで始める
明日のことを考えない。どうぜ明日は死ぬかもしれないのだからと開き直る。
第３の悪習慣 １番大切なことは後まわし
自分の人生で１番大切なことは何であれ、ＴＶの再放送を見たり、延々と長電話をしたりネットサーフィンをしたりする。
第４の悪習慣 勝ち負けという考え方
自分が負けそうな雲行きなら、相手も一緒に引きずりおろす。クラスメイトでも先に相手も負かす。
第５の悪習慣 まず自分が話し、それから聞くふりをする
必ず自分の言い分を先に言う。相手の話すことは、ふんふんと適当に聞き、本当に周りの意見を聞きたい時だけ真剣に聞く。
第６の悪習慣 頼れるのは自分だけ
チームワークなんてクソ食らえ。おかしいのは相手の方だ。そんな連中とうまくやろうとしても無駄。
第７の悪習慣 自分をすり減らす
忙しすぎて、自分をリニューアルしたり、磨いたりする暇が無い。
他人や学校、会社、政治などのせいにして、自分はいつも犠牲者になる。
第２の悪習慣 目的を持たないで始める
明日のことを考えない。どうぜ明日は死ぬかもしれないのだからと開き直る。
第３の悪習慣 １番大切なことは後まわし
自分の人生で１番大切なことは何であれ、ＴＶの再放送を見たり、延々と長電話をしたりネットサーフィンをしたりする。
第４の悪習慣 勝ち負けという考え方
自分が負けそうな雲行きなら、相手も一緒に引きずりおろす。クラスメイトでも先に相手も負かす。
第５の悪習慣 まず自分が話し、それから聞くふりをする
必ず自分の言い分を先に言う。相手の話すことは、ふんふんと適当に聞き、本当に周りの意見を聞きたい時だけ真剣に聞く。
第６の悪習慣 頼れるのは自分だけ
チームワークなんてクソ食らえ。おかしいのは相手の方だ。そんな連中とうまくやろうとしても無駄。
第７の悪習慣 自分をすり減らす
忙しすぎて、自分をリニューアルしたり、磨いたりする暇が無い。
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２月１５日発行の日本作業療法士協会ニュース
みなさんのところには届きましたか？
平成２３年２月１日現在の作業療法士
有資格者数 ５３０８０名
協会員数 ４２２５１名
組織率 ７９．６％
８０％を切っています
事務局からの重要なお知らせがありました
結論から言うと、
２０１２年３月３１日時点で１年分でも未納会費があると 強制退会になるというものです
2010年度がウッカリと面倒くささで未納の自分は
2年分24000円を協会に払います
銀行引き落としのシステムをとろうとしない協会は
「毎年」、財布から直接12000円を払わせるシステムをとっています。
一方、県士会は銀行引き落としのシステムをとっているため
払い忘れたことは一度もありません。
日本作業療法士協会が主催する
６月に埼玉で行う予定の全国学会のテーマは
「意味のある作業の実現」です。
年間12000円を払うという作業の「意味」を協会は真摯に考えているでしょうか？
簡単に言うと、12000円分の何かメリットがあるのかということです。
自分は今年度、払っていませんでした。
しかし、県士会研修費が1回1500円ほど上乗せになるだけで、
昨年と同じ情報を得られ、デメリットはまるで感じられませんでした。
日本の作業療法界の今後を思うと、みんなで集まって大きな組織を作らないと
力にならないと思うので、自分は払います。
まるで寄付のようにも感じます。
目の前の対象者に真摯になっている作業療法士は、同じ12000円を
書籍代や研修費に使おうとするでしょう。
なぜなら、その方が作業療法士のスキルが上がり対象者のメリットになるからです。
遊びたい盛りの人は遊びに使うでしょうね。それも経験だと思います。
今のままだと2012年4月の組織率は激減し、多くの収入を失うでしょう
協会が真摯に取り組めば組織率はあまり減らないかもしれません
ある程度、収入を保ち協会のチカラを高めるにはどうしたらよいか
第1に納入システムが良くないと思います。
協会員は毎年12000円をその手で振り込むときに
その作業の意味を感じ、協会活動をふるいにかけます。
12000円分のメリットを協会員が感じられなければ未納は増える。
その機会は「毎年」やってきます。
以前、銀行引き落としのシステムは取れないのか協会に問い合わせましたが、
「できない」との回答でした。
このたびは会費の支払い方法についてご提案いただき有り難うございます。ご指摘のとおり、会費未収の問題は協会活動を根幹から揺るがしかねない大きな問題になりつつあります。他団体に比べれば会費納入率は高い水準にあるのですが、会員の絶対数が多いために、率としては低くても額としては大きなものになってしまっているのが実情です。この問題に対しては、協会としても種々対策を検討してまいりました。そこで、まずは「郵便振替」に加え、「コンビニ決済」を導入したところですが、さらに携帯電話を利用した「モバイルレジ」や「クレジットカード決済」等の方法、また猶予期間の問題等についても鋭意検討を進めているところです。これらの検討の中で「銀行引き落とし」の方法についても当然検討されましたが、�＾枡暗�に伴い使用する銀行口座が変わっても協会にその連絡がない、�⇒其盪長發�足りない、といった理由で引き落としができず、円滑な運用が困難になることが予想されるため、導入を見合わせております。上記の予想はすでに別のところで実証されてもいます。「作業療法士総合補償保険制度」の「上乗せプラン」は、会員がご自分の意思で加入した保険であるにもかかわらず、２千人にも満たない加入者のうち上記�´△陵�由で銀行引き落としができないケースが数十件にも及び、口座の確認作業のために大変な労力と費用を要しました。これを全会員の会費納入に適用した場合の混乱を考えますと、やはり今のところ「銀行引き落とし」の導入は難しいのではないかと推察されます。とはいえ、何らかの対策を講じなければならないのも事実です。今回いただいたご意見を参考にさせていただくとともに、会員の声を広くうかがいながら早急に検討を進め、具体的な方策を提示してまいりたいと思っております。まずは御礼と事情のご説明まで
2年経ちますが具体案はみられません。
「できない」様々な大変な事情があるのでしょうが、
そのままであれば膨大な未納額が今後も増えるでしょう。
本当にこのままでいいんですか？
第２に協会員がメリットを感じられるような協会活動が必要だと思います。
協会活動には認定作業療法士や専門作業療法士の研修・認定があります。
また、「作業療法５・５計画」と題して
「2008年から2012年の5年間に、
作業療法士の5割を身近な地域に配置し、
地域生活移行支援を力強く推進していきます」
とうたっています
認定作業療法士数は540名で協会員数のわずか1.2％
専門作業療法士数は26名で0.06％です
地域への影響には限界がありそうです。
日本でトップレベルのアクセス数のブログを書く某認定作業療法士は冒頭で
「認定作業療法士とかいう何のメリットもない資格も暇つぶしに取得していますｗ 本当に何のメリットもございませんｗ」と言っています。
取得にあまり興味を持てないような協会活動は協会員のメリットとは言えないと思います
そして、２０１２年３月３１日時点で強制退会になるという措置により組織率が下がると、
「地域生活移行支援を力強く推進する」ためのチカラが減るでしょう。
今日の結論
「地域生活移行支援を力強く推進する」ためには
未納→強制退会措置というよりもむしろ、
納入システムのカイゼンと
協会員がメリットを感じられるような協会活動が必要と思います
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OTジャーナルの
覗いてみたい！？先輩OTの頭の中
というシリーズで今回、
就労を目指す高次脳機能障害患者への関わり
というものがありました
19年目のOT 三井忍さんという
フジ虎ノ門整形外科病院で働く人が書いています。
高次脳機能障害者への作業療法、
どんなことやってるんだろう・・・
作業療法実施の回数と時間を徐々に増やし、
最終的には月〜金曜日の週5回、8〜17時に延長した。
プログラムは9時までは職員と共に訓練室清掃、
その後1時間の自主トレと個別訓練で構成した。
自主トレは
表計算ソフトの操作、
インターネット検索、
読書、
プラモデル、
工作など
を時間割に従って実施した。
個別訓練はグラウンドに出て
ランニング、
キャッチボールや
サッカー、
作業療法室に戻って
表計算ソフト操作指導
午後は病棟の倉庫へオムツを運搬・収納する作業を行った。
また定期的に病院公用車の清掃作業も実施した。
加えて電車・バスを使用した自宅と病院の往復、
近隣スーパーへの買い物を行った。
はぁ、すごい。
有意義な活動で時間を占めるところに作業療法の語源があります。
本人が自発的に心からやりたいと思った作業が組み込まれているかは分かりませんが、
プラモデルや、
工作、
キャッチボール、
サッカー
なんかがその作業になっていると良いですね
・・・って、こんだけできるところはなかなかないですね＾＾；
8~17時までの作業療法の提供・・・
すごいですね☆
ほとんどは自主トレを行っているんでしょうね
あとこういうプログラムは作業療法士だけでなく、
看護師、介護職、家族に協力してもらわないと難しそうですね
皆さんの施設では8~17時までのリハ提供ができますか？？
除圧とは、
褥瘡発生要因の一つである負荷時間間隔を調整するために接触圧を低下させることである
要するに、座っているときにお尻にかかる圧迫を取り除くってことです。
ずーっと座っているとケツが痛くなるでしょ？
そうすると自然と痛いところが当たらないように座るでしょ？
それが除圧です。
米国厚生省では
どんなクッションより除圧は重要であるとも述べ、
除圧を生活の中で行っていない人もいるが、いつかは褥瘡ができると述べている。
車椅子上での除圧動作姿勢としては、4つある。
�∞宿瑤鮨眥召望紊欧�
�⊂綢里鮑険Δ匹舛蕕�に倒し、倒した反対側の臀部に間隙を与える
�Ａ以�へ倒れて臀部が上がる
�ぜ岼愡劼瓦噺緤�に倒す(ティルト)
�∞宿瑤鮨眥召望紊欧�
左右のアームサポートを持って上体を持ち上げる方法と、
介助者が後方から持ち上げる方法がある。
自分で行う場合には上肢の十分な筋力が必要であり、困難であれば介助者が後方から抱える。
臀部が完全に浮き上がって圧迫を除去できること、
また、蒸れなどの湿度湿気の上昇を防ぐことができるなど有効である。
ただ、個人でも負担が大きく、また介助者が後方から状態を持ち上げるとき、
介助者の背筋に負担をかけ腰痛を起こしやすいので注意する。
�∈険Δ愍綢里鯏櫃絞�法
身体の転倒を防ぎながらアームサポートから左右どちらかの上体を倒して、
倒した反対側の臀部を除圧する方法である。
また、ベッドの横などでベッドに手をつき、倒れる方法もある。
自分で行うにはある程度の上肢筋力やバランスが必要であり、
自分でできない場合は隣に介助者が座って対象者の身体を横方向に倒す動作をすればよい。
この方法は介助者への負担を減らすことができる。
除圧ができている確認は持ち上げる臀部下に手が入るか、または接触圧測定器で確認すると良い。
接触圧は低下するが、必ずしも完全に臀部が浮いていない場合もあり、蒸れなどの対応がしにくい。
また、アームサポートに体幹が当たるので、注意する。
��状態を前方に倒す方法
股関節や脊椎に問題がなければ、状態を前方に倒す手法は
臀部、特に仙尾骨や坐骨を除圧するのに良い方法である。
安定していれば自分でアームサポートを持ち、
場合によっては自分の大腿部に倒れる方法もある。
安定性がない場合、介護者が前にいて倒れるのを防ぎながら介助したり、
車椅子の前に机をおき、そこに上体を倒していく(場合によって机の上に枕を置く手法などがある。
車椅子以外、例えばトイレでも前方に倒すことで臀部の除圧が可能となる。
自宅であれば、テーブル上にビニールテープで手形を作って
その位置に腕を置いてもらえば、除圧姿勢の再現性が高くなります。
周りの人も「ここの位置に置いてないな」というのがわかりやすくなります。
�じ緤�に座位姿勢のまま倒す方法
臀部にかかっていた力を材姿勢ごと後方へ倒す（ティルト）ことで力が臀部から背に移り臀部を除圧することができる。
これは、介助者により車椅子を後方に倒して、介助者がそれを維持する方法もある。
体位交換ベッドが介護保険でレンタルできます。
通常のベッドは頭が上がったり足が上がったりするだけですが、
リモコン操作でこういう風に横に傾くんです。
このリモコン操作さえできれば、
自立で寝返りができる可能性があるってことです。
リモコン操作の手動だけでなく、自動でも行えます。
こういうのんがあるって知ってた？
EBMにより、腰痛に対する従来の治療法が見直されている。
その結果、厳密な科学的検証を経た認められている腰痛に対する治療法は、それほど多くないことが判明してきている。
それを踏まえ、診療ガイドラインが発刊された。
このガイドラインは60〜90％の患者さんに当てはまる原則をまとめた内容から構成されている。
100％の患者さんに当てはまるわけではなく、60〜90％の患者さんに当てはまるに過ぎないということを念頭に置く必要があり、過大評価しないことも大切である。
慢性腰痛の診療ガイドライン
慢性腰痛とは12週またはそれ以上に腰痛が存在しているものである。
ヨーロッパのガイドラインによる診断に対する構想は、
１．患者の把握：経過と理学所見を把握する
２．画像検査：X線、CT、MRI、SPECT、椎間板造影、椎間関節や神経ブロックで人食い的慢性腰痛を診断することを勧めない。
３．筋電図検査：非特異的慢性腰痛の診断に筋電図検査を勧めない。
４．予後因子：労働や精神的悩み、うつ状態などの患者の背景を把握する。
治療に対する構想は
１．保存療法：認知行動療法、管理下の運動療法、教育的指導、腰痛学校、短期のマニピュレーションを行う。しかし、理学療法は勧めない(!?)。
２．薬物療法：非ステロイド性消炎鎮痛薬やオピオイドの短期間投与する。症状に応じて抗うつ薬、筋弛緩薬、湿布布を使用する。
３．侵襲的手技：鍼、ブロック（硬膜外、椎間間接内、神経）、トリガーポイント注射、椎間板焼扼、および脊髄刺激は勧めない。
非特異的慢性腰痛には手術は勧めない。
以上のように構想が示されているが、コメントが添付されている。
コメントの主な内容は、
急性腰痛と比較して、慢性腰痛に対する診療ガイドラインは少ない。
慢性腰痛は臨床的疾患や診断ではなく、多様な損傷、慢性度を持つ患者の1つの症状である。
ほとんどの治療法は限定的な効果しかない。
1つの治療法で効果のあるものはほとんどない。
もっとも有効なのは治療や運動を推奨する認知行動療法である。
腰痛の病態に対する
概念の変化
１．「解剖学的損傷」から「生物・心理・社会的疼痛症候群」へ
２．心理・社会的因子との関係
３．腰痛と外傷との関係
４．腰痛に対する多元的評価の必要性
１．「解剖学的損傷」から「生物・心理・社会的疼痛症候群」へ
近年、腰痛のとらえ方が変化してきている。
従来は、腰痛を椎間板の損傷や障害に代表される生物学的な｢脊椎障害｣ととらえ、画像検査を代表とする形態学的異常の検索が病態把握に重要な役割を果たし、その概念に基づいて診断や治療が組み立てられていた。
しかし、このような概念に基づいたプライマリ・ケアの段階における治療は、これまでのところ著しい治療効果を得ることができなかった。
これを受けて｢形態・機能障害｣をとらえなおすという新しい考え方が出現してきた。
つまり、椎間板の損傷・障害という解剖学的、生理学的病態が原因とする考え方から、生物学的因子のみならず、多様な因子、特に心理的、社会的因子が今まで認識されていた以上に早期から、腰痛の憎悪や遷延化に深く関与していることが指摘されている。
大規模な臨床疫学研究の結果、腰痛は生涯にわたり再発を繰り返すことが少なくないということも明らかになった。
また、従来の、腰痛は自己限定性（Self-limited）で、予後良好であるという認識も修正が必要である。
さらに、腰痛病態の二極化も挙げられる。
外来患者の大部分を占めている非特異的腰痛(腰部に起因する腰痛であるが、神経症状や重篤な基礎疾患外傷を有していない)を、特異的腰痛(椎間板ヘルニアや腰部関中間狭窄など腰部に起因する神経症状を有している)や重篤な脊椎疾患や外傷(感染・腫瘍・骨折など)とは区別して対応することが望ましい。
２．心理・社会的因子との関係
腰痛を「生物・心理・社会的疼痛症候群｣としてとらえようとする新しい概念にも、問題点が残されている。
心理・社会的問題を的確に評価するスクリーニング手段がないという点と、この問題に応じた適切な治療法がないという点である。この点について着目されるようになったのも最近である。しかし、このような新しい概念を診療に受け入れることで、解決への方向性が見えてくることが期待できる。
３．腰痛と外傷との関係
医療従事者や一般の人々は、急性腰痛は、外傷により引き起こされるという認識がされている。腰痛の引き金となる動作や損傷、例えば、腰をひねった、物を挙上した、滑って転倒したなどが外傷と考えられている。
しかし、この外傷説を疑問視する報告が数多く散見されるようになった。
労災補償、保険金の請求、あるいは賠償に関与していない患者の非利益群と、なんらかの経済的利益を得た患者の利益群を比較した研究では、腰痛を誘発した動作の有無に差が認められている。
非利益群では、腰痛を誘発した動作を思いつくことができたのは約1／3であった。
利益群では、90％以上の患者が腰痛の原因を特定している。
また、腰痛の自然発症率の研究では軽作業労働者のうち、経済的利益をもたらさない非利益群では、利益群の4倍の自然発症率である。
一方、重労働者間では、非利益群では利益群と比較して9倍の自然発症率である。
以上の事実は、
腰痛発生が外傷と
直結しているわけではない
ことを示唆している。
４．腰痛に対する多元的評価の必要性
腰痛は患者本人だけでなく、家族や友人の活動を妨げることにもなる。
本人だけではなく、社会への影響という視点から腰痛の評価の新しい指標として、患者の視点に立った主観的なアウトカム指標(患者立脚アウトカム)が取り上げられるようになってきた。
代表的な指標としては疼痛（Symptom）、機能状態（Functional status）、包括的健康状態（Generic health status）、能力低下（Disability）、および患者の満足度が挙げられる。
腰痛は、日常生活に悪影響を及ぼす度合いが強く、腰痛関連機能障害が惹起される。
さらに、患者のQOLが低下する。
腰痛患者の総合健康感では、疼痛の程度よりもむしろ日常生活の機能状態と強い関連が認められた。
腰痛患者の治療にあたっては、単に痛みの軽減だけではなく、患者の生活上の障害という視点を持った医療体制の構築が重要である。
|
腰痛の定義
腰痛という言葉は症状であり、疾患名ではない。
それゆえに、あらゆる疾患を持つ患者が腰痛を主訴として、外来を受診する可能性がある。
さらに、「腰」の部位を示す範囲や腰痛の内容が、個人や国によっても異なり、これらも腰痛の診療に混乱をもたらしている理由である。
わが国の1ヶ月の腰痛の有病率は、
20歳代 男性29％ 女性22％
30〜60歳代は年齢や性別にかかわらず約30％、
70歳代 男性20％ 女性47％
腰痛は、原因別に
脊椎性、神経性（脊椎の原因）
内臓性、血管性、心因性（脊椎以外の原因）
に分類されている。
脊椎性腰痛は、脊椎やその関連組織に由来する疼痛である。
神経性腰痛は、腰神経由来の疼痛である。
内臓性腰痛は、内臓疾患によって腰痛が生じる。
この疼痛は活動によって悪化せず、また安静によって軽減しない
血管性腰痛は、動脈瘤や抹消血管性疾患によって腰痛または坐骨神経痛様の症状を呈する。
心因性腰痛は、非器質的腰痛と呼ばれ、器質的変化が軽度にもかかわらず、
腰痛の発生や病状の進行に対しての心理的・社会的因子の
深い関与が疑われる腰痛である。
腰痛は病態別に、
非特異的腰痛：腰部に起因する腰痛であるが、神経症状や重篤な基礎疾患を有していない
神経性腰痛 ：椎間板ヘルニアや脊柱管狭窄などの腰部に起因する神経症状を有している
非機械的腰痛：腫瘍、感染、炎症
内臓疾患 ：泌尿器、消火器、婦人科疾患などに起因する腰痛
に分類される。
退行性変化以外の明らかな器質的変化に基づく異常所見が画像や血液検査で認められない腰痛は、非特異的腰痛と呼ばれている。これが、”いわゆる腰痛症”である。
腰痛全体の70％は、
明らかな原因のない
非特異的腰痛である。
腰痛症の正確な診断基準が存在しないため、原因疾患を除外することによって診断される。
腰痛の経過により、腰痛は急性と慢性に分類される。
急性腰痛とは、
90％〜95％は3ヶ月以内に自然治癒し、
職場や日常生活に復帰できる腰痛のことである。
慢性腰痛は
急性腰痛における通常の治癒経過に要する妥当な時間を超えて、
なおも持続または憎悪と緩解を繰り返し、3ヶ月以上続く腰痛と定義されている
慢性腰痛は
器質的変化を有する腰痛
器質的変化を有さない腰痛
両者が混在した腰痛
の3群に分類される。
慢性腰痛患者の80％は抑うつ状態があるといわれている。
発症の原因となった組織障害が不可逆的変化を引き起こし、心理的・社会的因子による影響を深く受けており、治癒が困難な状態である。
以上のごとく、腰痛は様々な分類によってとらえる視点が異なってくる状態を示していることがわかる。
ある老人保健施設の入所相談の場面
82歳のAさん(男性)が家族に車椅子を押されて入所のためやってきた。
Aさんは5年前ごろから言うことがおかしくなり、近所の医師から「アルツハイマー病」との診断を受けていた。
8ヶ月前に肺炎にかかり、某病院に入院し、肺炎は治ったものの興奮や乱暴などの問題行動が見られ、病院のすすめもあって別の「療養型病院」に転院した。
そこでも問題行動が修まる気配はなく、入院期間も6ヶ月を過ぎたことを理由に転院を促され、この老人保健施設へ相談の後今日の入所を迎えたのである。
家族は80歳の妻と56歳、50歳の2人の娘で、このうち長女が同居していてこれまでAさんの介護を主に行っていた。
Aさんの様子
・意識はぼんやりしていて、顔つきや目に生気はなく、話しかけても答えない
・ADLは全介助でオムツを使用し、日常的な移動も全介助車椅子となっている
前の病院での様子
・日中ほとんどはぼんやりしているが、時に独語、大声を出して意味の分からない言葉を発する。夜間も不穏になることがある
・意思の疎通を全く欠いている
・スタッフが介護のために体に触れたときなど手を払いのけたりつかみかかることがある
施設の介護看護責任者の判断
まずAさんの活気がない様子から典型的な脱水を起こしていると判断。
家族にこの点を尋ねると、前の病院ではスタッフが敬遠してか水を積極的に飲ませている様子は見られなかったという。
Aさんの痩せが気になるので、食事のことも聞いてみると、同じようにスタッフの人手不足からか、テーブルでは依然した後、ほとんど介助せずに本人の食べるのに任せ(結果的にほとんど食べ残していた)、時間が来ると下膳してしまうという。
排泄は入院の最初からオムツになっており、時間を決めて交換していたが、不潔な状態だった。
以上の情報から当面のケア方針を立て、家族に次のように伝えた。
Aさんは明らかに「脱水」と「低栄養」があるので、今日から1日1300ml以上の水分補給、1500Kcalの食事をとっていただくようにします。
オムツは、２〜３日排便リズムを調べて介助でポータブルトイレ使用を開始し、早い時期にオムツをはずします。下剤が処方されていますがこれは当施設では使わないように、他のケアを行っていきます。
「脱水」「栄養」「排便」へのケアによってAさんの行動はほとんどおさまると思います。当面このケアで経過を見て、その後になお症状(認知症の異常行動)が残るようならそれに対応するケアを行いましょう。
Aさんの経過
早速始まった水分補給の成果は絶大で、入所第2日目には意識もはっきりとし、スタッフと簡単なやり取りをするようになった。
1週間ほど経過した頃には、便意を訴えるようにもなり、排便リズムをもとにポータブルトイレ使用という方針から、本人の訴えにより間に合えば車椅子で一般トイレ利用というように変更した。食事は初日こそ食べてもらうのに苦労したが、脱水が改善し意識がはっきりしてくると自分から食べるようになり、全量摂取を重ねていった。
夜間の不穏状態は初日からみられない。
意味不明の独語も１〜２週間で少なくなり、介護のスタッフへ乱暴する様子もない。
状態が改善するのにあわせて、リハビリの平行棒で歩く練習が始まり、居室棟ではスタッフの介助で歩くというケアを始めていった。
デイルームでの集団でのレクにも参加するようになり、笑顔が見られ、スタッフや他の利用者に自分から話しかけるようになった。
入所2ヶ月ほどでAさんは手すりか歩行器を使えばADL(入浴以外）はほぼ自立という状態となった。
認知症の症状は、興奮、不穏、粗暴などのいわゆる問題行動はすっかり消失し、年齢相応と見られる軽いボケはあるだろうが、生活状況はごく平凡な高齢者の姿に戻った。
家での介護をあきらめて次の特養ホームの申し込みまで行っていた家族は、Aさんのあまりの変化に驚き、こんなによくしてくれた施設への感謝とともにこれなら家に引き取って世話ができるということになった。
「アルツハイマー病」という診断から
「治らない」「進行する」「よくならない」
という認識をしてしまう人は多いと思う。
確かに、脳萎縮や進行は抑えられないかもしれない。
しかし、水分、食事、排泄、運動、その人へのかかわりが改善されれば
認知症を治す・・・ぐらいの成果は出ます。
あなたがかかわる認知症の人の、
「飲む」「食べる」「出す」「動く」「かかわる」ことは
十分ケアがされていて、問題ないでしょうか？
水分は1日1300ml以上摂っていますか？
食事は1日1500kcal以上摂っていますか？
排便は5日に1回以上ありますか？
運動量は少なくないですか？
その人と接していて充実していますか？
こういった基本的なケアで一部の認知症の人はよくなるのではないかと思います。
|
JUGEMテーマ：モチベーション
この本によると、認知症のケアの原則の一つに「共にある」というものがある。
「共にある」とは、ケアスタッフあるいは在宅における介護者・家族が、認知症の人(個人)に対する基本的な姿勢そして態度のことである。
別の言葉で言えば｢人間的な接し方｣を強調している。
木村は、全て精神を病む人に接する専門職がもっとも避けるべきことは”第3者適態度”で、このような接し方は精神の障害を解決できない、という意味のことを述べ、｢苦痛共同体｣つまり病む人の苦痛を共に分かち合う姿勢・態度が必要であると述べている。
専門職が戒めるべきは、異常な行動を前にして”正常”と対比しつつ、その異常性を指摘するような、まるで対岸の火を眺めるような態度であるという。
そのような異常性の中でしか自らの生を現すことのできない現実に思いをいたせということでもある。
こうした木村の主張を認知症の場合に照らしてみると、その異様な行動を”おかしな行動”と批評してはばからない態度を言っていると見てよい。
同じように”認知症の人にも感情がある””プライドが残っている”という発言やみかたも、それに先立って認知症の人は（本来）感情もプライドもない、という第三者的とらえ方の裏返しだといえる。
これは、認知症の人々の心理への無知からくると思われる。
先に、認知症の人々の真理を検討したときに、同じような理解しがたい理不尽な状況に立たされれば、その心理はわれわれと変わるところはない、ことを知った。
「共にある」ことの第一歩は、認知症の人の心理を理解し、同時にそれが私と変わるところはないと知ることである。
そのことによって彼らの苦痛や悩みを自分のものとし、結果的にその異常が異常とは見えなくなったとき、｢共にある｣関係が作られてくる。
認知症の人は理解しがたく理不尽な状況の前で絶対的な孤立状態におかれている。
認知症のケアを別のみかたをすれば、この孤立を解消し、状況とその人とのあるべき関係を回復させ、そのことによって状況に適応した行動を生んでいくことだとも言える。
状況とは、人と物からなる環境が時間という乗り物に乗って現れてくることである。
状況とはその時々に人と物が作り出す、いわば一過性の環境だといえる。
この状況を正しく認知し、状況に適した行動が求められているのだが、認知に問題のある人にとっては状況は”取り付く島もない”。
状況を形成する物と人にあって、唯一彼らの手がかりとなりうるのは｢人｣の態度・接し方しかないといってよいだろう。
「共にある」という態度は、世界（状況）から孤立し全ての手がかりを失った彼らにとって、状況との接点を与える唯一の手がかりとなるのである。
もしこの手がかりを欠くならば、彼らは常に状況と意味ある関係を失い、認知の問題のままに行動が行われ、改善や回復への糸口さえ見つけられない。
つまり「共にある」ことは、認知症の改善や起伏にとって基盤となるもの、不可欠の条件となるものだと言える
・認知症の人を幼児扱いしてはならない。
・認知症の人を単に保護されるべき対象ととらえ扱ってはならない
・ましてやプライドや感情が残っているなどの人格への侮辱的態度をとってはならない
こうした態度や扱いが、認知症そのものに何ら良い影響や変化をもたらさないことをわれわれは実際場面から知っている。
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